CEDEP×ベネッセ 共同研究
CEDEP×ベネッセ教育総合研究所「乳幼児の生活と育ち」研究プロジェクト
CEDEPは、ベネッセ教育総合研究所と共同で、乳幼児の生活や発達について縦断的に研究するプロジェクトを進めています。
本プロジェクトでは、子どもたちの生活全般や発達の様子、保護者の方々の生活や子育ての様子について、同じご家庭を対象に複数年にわたる継続調査を実施しています。これにより、子どもの成長・発達とともに、家庭環境や保護者のかかわり、意識がどのように変化していくのか、そのプロセスを明らかにすることを目的としています。
本研究は、2017年度に開始した第1コホート調査において、0〜1歳のお子さまを育てるご家庭を対象に調査を開始し、その後、同じご家庭を追跡するかたちで、乳幼児期の生活と育ちを継続的に捉えてきました。
さらに、2024年度より第2コホート調査として、新たに0〜1歳のお子さまを育てる保護者の皆さまにもご協力をいただき、新たな社会環境・家庭環境のもとでの乳幼児の育ちと子育ての実態を明らかにする調査を実施しています。
少子高齢化や情報化、社会環境の変化などを背景に、子どもを取り巻く環境や子育てのあり方は大きく変化しています。本プロジェクトでは、第1コホートと第2コホートの調査結果を通じて、時代による違いや共通点を捉えながら、子どもの成長・発達や家庭のウェルビーイングにとって何が重要なのかを検討していきます。
本プロジェクトの成果は、子育て・保育・教育関係者（園の先生や行政関係者）や報道関係者への公表を通じて、保護者の皆さまへの情報提供を行うとともに、保護者の皆さまの子育てや、保育・教育に携わる方々の実践に役立てていただくことを目指しています。
また、乳幼児期の子育てや保育・教育について考察するための客観的なデータとして、学術的にも広く活用してまいります。
詳細は、ベネッセ教育総合研究所ウェブサイト「乳幼児の生活と育ち」研究プロジェクトのページをご覧ください。
調査｜冊子をクリックするとデジタルブックが開きます
乳幼児の生活と育ちに関する調査 2017-2018（0-2歳児）
「乳幼児の生活と育ちに関する調査2017」結果（速報版等）｜2017年に実施した第1回調査の結果速報を2018年6月20日にプレスリリースしました。詳細については、ベネッセ教育総合研究所の調査・研究データページまたはPDFファイルをご覧ください。
「乳幼児の生活と育ちに関する調査2017-2018」結果（ダイジェスト版）｜2017年に実施した第1回調査と2018年に実施した第2回調査の結果のダイジェスト版です。詳細については、ベネッセ教育総合研究所の調査・研究データページまたはPDFファイルをご覧ください。
【プレスリリースの内容が紹介されました】
《NHK》 2018年6月20日
「次の子ども持ちたいか 夫婦の家事育児の助け合いがポイント」※公開は終了しました。
《TBS》 2018年6月20日
「助け合って育児の夫婦、「あと１人以上子ども持つ予定」割合高い」※公開は終了しました。
乳幼児の生活と育ちに関する調査 2017-2020（0-3歳児）
「乳幼児の生活と育ちに関する調査2017–2020」結果（ダイジェスト版）｜2017年に実施した第1回調査から、2020年に実施した第3回調査までの結果をまとめたダイジェスト版です。本調査は、東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（CEDEP）とベネッセ教育総合研究所による共同研究として実施されました。詳細については、ベネッセ教育総合研究所の調査・研究データページ、またはPDFファイルをご覧ください。
乳幼児の生活と育ちに関する調査 2017-2021（0-4歳児）
「乳幼児の生活と育ちに関する調査2017–2021」結果（ダイジェスト版）｜2017年に実施した第1回調査から、2021年に実施した第4回調査までの結果をまとめたダイジェスト版です。本調査は、東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（CEDEP）とベネッセ教育総合研究所による共同研究として実施されました。詳細については、ベネッセ教育総合研究所の調査・研究データページ、またはPDFファイルをご覧ください。
乳幼児の生活と育ちに関する調査 2017-2022（0-5歳児）
「乳幼児の生活と育ちに関する調査2017–2022」結果（ダイジェスト版）｜2017年に実施した第1回調査から、2022年に実施した第5回調査までの結果をまとめたダイジェスト版です。本調査は、東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（CEDEP）とベネッセ教育総合研究所による共同研究として実施されました。詳細については、ベネッセ教育総合研究所の調査・研究データページ、またはPDFファイルをご覧ください。
乳幼児の生活と育ちに関する調査 2017-2023（0-6歳児）
「乳幼児の生活と育ちに関する調査2017–2023」結果（ダイジェスト版）｜2017年に実施した第1回調査から、2023年に実施した第6回調査までの結果をまとめたダイジェスト版です。本調査は、東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（CEDEP）とベネッセ教育総合研究所による共同研究として実施されました。詳細については、ベネッセ教育総合研究所の調査・研究データページ、またはPDFファイルをご覧ください。
発表
2026年3月｜日本発達心理学会第37回大会 自主企画シンポジウム（予定） 変化する家族のなかでの親子の育ち―「乳幼児の生活と育ち」研究プロジェクトにおける7年間の知見と今後の展望―
本シンポジウムでは、東京大学発達保育実践政策学センター（CEDEP）とベネッセ教育総合研究所が共同で実施してきた「乳幼児の生活と育ち」研究プロジェクトの成果を総括し、約7年間にわたる縦断データから明らかになった親子の発達プロセスと家族の変化について検討する予定です。
子どもの認知・非認知発達、夫婦関係と養育行動の関連、きょうだい構成の変化など、複数の視点から得られた知見を統合し、現代日本の子育て家族が直面する課題や、今後の研究・実践への示唆について議論することを予定しています。
2024年3月7日｜日本発達心理学会第35回大会 公募シンポジウム 幼小接続期における子どもの生活や発達の変化―「乳幼児の生活と育ち」研究プロジェクトにおける縦断データの分析から―
本シンポジウムでは、「乳幼児の生活と育ち」研究プロジェクトで蓄積された縦断データを用い、幼児期から学童期への移行（幼小接続期）における子どもの生活や発達の変化について検討しました。小学校移行に伴う生活リズムや養育環境、親の関わり方の変化に着目し、母親・父親・子どもの視点を統合した複数の話題提供を通して、発達の連続性と移行期特有の課題について議論を行いました。
2023年3月4日｜日本発達心理学会第34回大会 会員自主企画シンポジウム 母親・父親・子どもの発達を家族システムの観点から検討する―「乳幼児の生活と育ち」研究プロジェクトにおける5時点縦断ペアデータの分析から―
本シンポジウムでは、「乳幼児の生活と育ち」研究プロジェクトにおいて収集された、母親・父親・子どもの縦断ペアデータ（5時点）を用い、家族システムの視点から乳幼児期の発達と養育のあり方について検討しました。母親・父親それぞれの養育行動や心理的側面、夫婦関係の相互作用が、子どもの発達とどのように関連しているのかについて、複数の話題提供を通して報告し、家族全体を単位とした発達理解の重要性について議論を行いました。
2022年3月5日｜日本発達心理学会第33回大会 企画シンポジウム「乳幼児期の子どもの育ちを支える子育てとは？～5年目の夫婦縦断研究より～」
本シンポジウムでは、本プロジェクトの第1回から第5回までの調査結果に基づき、乳幼児期における親の養育行動やデジタルメディアの使用と、子どもの発達との関連について報告しました。特に、母親・父親それぞれのかかわりや、その相互作用が子どもの社会情動的発達にどのように関係しているのかを、縦断データを用いて検討し、議論を深めました。
2019年11月3日｜CEDEP×Benesse 共同研究シンポジウム「新しい時代の“チーム育児”を考える～子どもの発達と養育環境に関する縦断研究より～」
少子高齢化やデジタル化等が急速に進み、社会が大きく変化しています。新しい時代における子育ての実態を捉え、よりよいあり方を探ることを目的とし、約2,500組の父母を対象とした0歳児からの縦断研究を行っています。本シンポジウムでは、0歳時点と1歳時点の調査結果に基づき、母親と父親の子育てとそれを取り巻く環境について報告します。分析を通して見えてきた「チーム育児」の重要性とそれを可能にする条件について議論を深めます。
2018年7月7日｜日本赤ちゃん学会第18回学術集会 シンポジウム 赤ちゃんの生活と育ちを追う～乳幼児の生活と発達に関する縦断研究の挑戦～
日本赤ちゃん学会第18回学術集会にて、シンポジウムを開催しました。
論文
大久保圭介・遠藤利彦・野澤祥子 (2023)
乳幼児期の子どものデジタルメディア使用時間と睡眠，および情緒や行動の問題の縦断的関連発達心理学研究, 34, 230-243
[解説] 本研究では、子どもが0歳から3歳までの各時点のテレビ・DVDおよびスマートフォンの使用時間と、子どもが4歳時点の就寝時刻、起床時刻、それから、子どもの内在化・外在化問題の指標の一つであるSDQ(Strength and Difficulty Questionnaire)との関連を検討しました。基本的には、使用時間が長いと4歳時点の就寝時刻と起床時刻も遅くなり、内在化・外在化問題の得点も高くなることが示されています。特に睡眠指標に対しては、0-1歳からの、特にスマートフォンの使用時間の長さが関連していることが示唆されました。子どもの睡眠に対して、スマートフォンやタブレットなどのスクリーン端末の使用が直接的に影響していることは、いくつかの先行研究でも報告されています。本研究はそれらの結果を支持するものであり、なおかつ縦断的な使用時間の変化との関連を示した点で意義があると言えます。
子どもの内在化・外在化問題に関しては、デジタルメディアを使用することが、子どもの内在化・外在化問題につながるのか、反対に、子どもの内在化・外在化問題があるからデジタルメディアを使用するのか（例えば、落ち着くことが少なく、それをなだめるためにスマートフォンを使うことが増えるなど）、慎重に議論していく必要があります。
- Okubo, K., Tang, Y., Lee, J., Endo, T., & Nozawa, S.(2022)
Development of the Japanese Parenting Style Scale and examination of its validity and reliability.
Scientific Reports 12, 18099.
[解説] 本研究では、幼児を持つ保護者の養育スタイルの4側面（warmth, hostility, permissiveness, harsh control）を測定する尺度を、項目から作成し、因子構造や他の尺度との相関を検討したものです。
本研究で作成した尺度は以下のような特徴があります。
・養育スタイルの分類に関する2つのメタ分析（Kawabata et al., 2011; Hurley et al., 2014）に基づいて項目を作成しており、下位尺度も先行研究との整合性が高いものになっています。・日本人かつ子育ての経験がある研究者によって項目の作成・確認が行われたため、翻訳版の尺度で生じる項目の不適合感はなく、比較的読んで理解しやすい項目になっています。・代表的な4つの下位尺度を測定することができる尺度としては、項目数が少ないため（28項目）、回答者の負担も小さいです。・就学前の幼児を持つ保護者に限定しています。そのため、乳児や小学生以上の子どもを持つ保護者への使用は適していない恐れがあります。本論文は，オープンアクセスです。適切な引用をもって、どなたでもこの尺度を使用可能です（項目リストは論文掲載ページのSupplementary Informationよりダウンロード可能です）。なお、今後この尺度について、追加の妥当性・信頼性の検討も行う予定です。追ってご報告致します。
- 大久保 圭介・唐 音啓・遠藤 利彦・野澤 祥子(2022)
妊娠期の夫婦間の話し合い度と育児期のゲートキーピングの関連：就業形態の組み合わせごとの検討
発達心理学研究, 2022, 33巻, 2号 ※現在アブストラクト公開のみ。
